トヨタ

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    1: 2018/01/11(木) 16:13:36.66 ID:CAP_USER

    米アマゾン・ドット・コムの音声アシスタント「アレクサ」が、今年からトヨタ自動車の「トヨタ」「レクサス」車両の一部に搭載される。アレクサの利用を住宅以外にも広げるとしたアマゾンの取り組みが前進する。

    両社が9日、ラスベガスで開催中の家電見本市「CES」で発表した。それによると、アレクサを搭載した車両に乗った人は、音声命令で道案内の情報を得たり、娯楽機能の操作やニュースを入手したりすることが可能になる。スマートホーム端末との同期も可能で、車で移動しながら温度調節などができるようになる。

    アレクサの自動車向け製品の責任者、ジョン・スカムニオタレス氏はCESでのイベントで、「車両内でアレクサによって何をできるかといったことでは、われわれにとってはまだ始まったばかりだ」と語った。
    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-01-09/P2B32J6K50XS01


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    1: 2018/01/11(木) 03:06:08.28 ID:CAP_USER9

    http://toyokeizai.net/articles/-/204001

    2018年01月10日
    ロイター

    [9日 ロイター] - トヨタ自動車<7203.T>とマツダ<7261.T>は米アラバマ州ハンツビルに16億ドルを投じて新たに自動車工場を建設する。複数の関係筋が9日明らかにした。

    10日に正式発表が行われる予定だという。トヨタとマツダの広報担当者はコメントを避けた。

    製造関連企業の米国への誘致に取り組んできたトランプ大統領にとって大きな成果となる。2016年の大統領選では、トランプ氏がヒラリー・クリントン候補に28ポイント差をつけてアラバマ州を制した。

    新工場は最大4000人を雇用し、年間約30万台を生産する。トヨタは既にアラバマ州に大規模なエンジン工場を持つ。

    トヨタとマツダは建設予定地の候補をアラバマ州とノースカロライナ州に絞り込んでいた。また、新工場の稼働は2021年と見込んでいた。

    優遇策の詳細は不明。両社は少なくとも10億ドルのインセンティブを求めていると報じられていた。

    トヨタの元幹部で現在はコンサルタントを務めるデニス・クネオ氏は「自動車組み立て工場のインパクトは短期的な経済効果にとどまらず、その他のプロジェクトを引き付けるハロー効果をもたらすため、各州は手厚いインセンティブを付与している」と述べた。

    アラバマ州政府商務省によると、州内には150の大手自動車部品メーカーが事業を展開している。


    【トヨタとマツダ、アラバマ州に新工場建設へ 最大4000人を雇用し、年間約30万台を生産】の続きを読む

    1: 2018/01/08(月) 22:10:50.94 ID:CAP_USER9

    2017年に日本損害保険協会が発表した自動車盗難事故実態調査において、自動車本体の盗数ワースト4車種はプリウス、ハイエース、ランドクルーザー、アクアだった。
    この順位は3年連続で変動がないという。

    「ハイエースは、壊れにくく多人数が乗れることによって世界各国で人気があるため、世界的な窃盗団に狙われて2007年から7年連続で盗難車ワースト1位でした。
    ランクルも頑丈で人気が高く、ずっとワースト上位にあります。
    最近はこの2種を抑えてプリウスが急上昇してトップになっています」(夕刊紙記者)

    これらワースト4車種で全体の52.3%を占めており、特定車種に盗難被害が集中しているそうだが、それにしてもなぜプリウスが最も狙われやすいのだろうか。

    「東南アジアや中国では高級車として人気が高いのが要因のひとつに挙げられます。
    パーツのニーズが高く、特にバッテリーが高額なので狙われやすいのです。
    海外で修理しなければならなくなったときに、部品が高いので、部品がよく売れるらしいのです」(同・記者)

    ■盗難を防ぐためには…

    盗品のニーズの高さのほかに、“盗みやすさ”も要因だという。

    「プリウスは走行音が静かなので、盗み出す際に犯行がバレにくい。
    しかも静かなのでその車を二次犯罪にも使いやすいといいます」(同・記者)

    窃盗を防ぐための新しい技術が開発されると、窃盗団がまたその技術を破る。
    こういう、いたちごっこが続いているようだが、日本損害保険協会によると、愛車を守るためには、次のような防衛策を複数講じることが重要だという。

    1、イモビライザーの装着
    2、バー式ハンドルロック
    3、警報装置
    4、盗難防止ネジ等の盗難防止機器の活用
    5、防犯設備が充実した駐車場の利用
    6、ドアロックを徹底し、鍵を車室内に放置しない
    7、貴重品等は車内放置しない

    今回挙がった4車種のユーザーは、特に気をつけたほうがいいだろう。

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    https://myjitsu.jp/archives/40336


    【盗難車種3年連続1位 「プリウス」が狙われる理由とは】の続きを読む

    1: 2018/01/07(日) 18:04:50.71 ID:CAP_USER9

    トヨタ自動車・豊田章男社長(ロイター/アフロ)
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     次期経団連会長に日立製作所会長の中西宏明氏が内定し、すでに榊原定征・現経団連会長は一部の会長OBに中西氏を後継会長に指名する旨を伝えている。週明け9日の会長・副会長会議で正式に了承、発表される。

     すでに関心は新しい副会長人事に移っているが、副会長の中西氏が会長に昇格するので、副会長ポストが1つ空く。これ以外にも木村康・JXTGホールディングス(HD)会長、鵜浦博夫・日本電信電話(NTT)社長、古賀信行・野村HD会長の3人が、6月で任期満了になる。ポストは4つ空くことになる。このうち、野村HDの古賀氏は三井不動産の岩沙弘道会長に代わって審議員会議長に就任する。

     中西氏が経団連会長になれば、日立からは副会長を出せない。現在のエレクトロニクス枠は日立と山西健一郎・三菱電機会長。

    「中西副会長の後釜はパナソニックの津賀一宏社長が最右翼だ。ただ、津賀さんが経団連の副会長になるために社長を辞めるだろうか」(関西の有力財界人)

    「パナソニックでなければ審議員会副議長の遠藤信博・日本電気(NEC)会長にお鉢が回ってくるが、NECはスキャンダルが多く、存在感も薄い」(経団連副会長)

     残りの3枠について企業枠をどう考えるかで変わってくる。古賀氏が審議員会議長に就くので、野村HDから副会長は出せない。野村HDはグループCEOの永井浩二氏を副会長として送り出す可能性がなくなった。NTTは社長人事との兼ね合いが出てくるし、経団連の副会長を常に送り出しているわけではない。

    「みずほフィナンシャルグループ(FG)の佐藤康博社長が副会長になりたがっている。佐藤氏は審議員会の副議長だから副会長になる要件を満たしているが、残念なことにバックアップする人がいない。それに、銀行業界からは永易克典・三菱東京UFJ銀行相談役、國部毅・三井住友FG社長が副会長の椅子に座っており、メガバンクから3人は多すぎる」(前出と別の経団連副会長)

     2017年6月まで東レの日覺昭廣社長が審議員会副議長を務めていたが、榊原定征・現経団連会長は東レの相談役最高顧問なので、もし東レ枠があるとすれば日覺氏が副会長になる可能性もある。しかし、東レ子会社の東レハイブリッドコードのデータ改ざん問題で、榊原氏が蚊帳の外に置かれていたことが発覚。日覺社長との不協和音まで取り沙汰されている。

    「商社は飯島彰己・三井物産会長、小林健・三菱商事会長が副会長の席を占めており、審議員会副議長である伊藤忠商事社長の岡藤正広氏が同社会長になったとしても、ご本人は『もうからん仕事はやらん』と言っており、オファーが来ても受けない可能性が高い」(関係筋)

     榊原会長は、消費者に近い企業やサービス系企業の代表を副会長に入れたいとの思いが強い。その観点からみて審議員会副議長から副会長に上がる可能性があるのは冨田哲郎・JR東日本社長、泉谷直木・アサヒグループHD会長、片野坂真哉・ANA HD社長。20年、東京五輪・パラリンピックを控えており、陸運やエアラインから副会長に入ったほうがいいとの声は多い。

     もう1つの注目点はトヨタ枠。17年6月に経団連副会長になった早川茂・トヨタ自動車副会長が豊田章男社長に、いつバトンタッチするかである。

    「“ポスト中西”、つまり“次の次の経団連会長”の本命は依然として豊田章男氏だ」(経団連関係筋)

     9日にも中西氏の会長就任が発表されるが、この時点で副会長と審議員会議長・副議長人事も決まることになる。

    (文=編集部)

    2018.01.06
    http://biz-journal.jp/2018/01/post_21924.html


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    yuo

    1: 2018/01/06(土) 20:11:12.10 ID:HQjDgBaT0● BE:844481327-PLT(13345) ポイント特典

    トヨタ自動車元社長 豊田達郎氏が死去

    トヨタ自動車の社長や日本自動車工業会の会長を務めた豊田達郎氏が先月30日に肺炎のため亡くなりました。88歳でした。
    豊田達郎氏はトヨタ自動車の創業者の豊田喜一郎氏の次男で、昭和28年に当時のトヨタ自動車販売に入社しました。

    昭和59年にはアメリカ・カリフォルニア州に設立された、トヨタとGM=ゼネラル・モーターズの合弁会社の初代社長に就任し、その後のアメリカでの生産拡大の足がかりを築きます。

    そして、平成4年に兄の豊田章一郎氏の後任として7代目のトヨタ自動車の社長に就任し、自動車メーカーなどで作る日本自動車工業会の会長も務めましたが、在任中に病気で倒れ、3年間で社長を退きました。

    社長を退任したあとは副会長や相談役などを務めてきましたが、先月30日に肺炎のため亡くなりました。88歳でした。

    トヨタ自動車では後日、お別れの会を開く予定だということです。

    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180106/k10011280901000.html



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    ev

    1: 2017/12/31(日) 13:46:48.68 ID:CAP_USER9

     スズキやSUBARU(スバル)、日野自動車、ダイハツ工業はトヨタ自動車が主導する電気自動車(EV)の基盤技術の開発会社に合流することを決めた。新たに参加する4社は2018年1月から技術者を派遣する。最新のEV技術を共有し、小型車、中型車、商用車など各社が強みをもつ車種に必要なEVの技術開発を加速する。商品化で先行する欧米勢や中国勢に対抗する。

     トヨタ、マツダ、デンソーが9月に設立した「EVシー・…※続く

    配信2017/12/31 2:00
    日本経済新聞 続きは会員登録をしてお読みいただけます
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25267430Q7A231C1MM8000/


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    1: 2017/12/27(水) 18:21:37.78 ID:CAP_USER9

    トヨタ自動車の2017年のグループ世界販売台数(ダイハツ工業と日野自動車を含む)が、ドイツのフォルクスワーゲン(VW)や、日産自動車とフランス大手ルノー、三菱自動車の3社連合を下回り、世界3位に後退する公算が大きくなったことが27日、分かった。

     トヨタの1~11月は前年同期比2.8%増の947万4千台。16年に首位だったVWは3.9%増の974万3400台と差をつけた。日産、ルノー、三菱連合の世界販売はそれぞれの台数を単純合算すると960万1916台だった。合計数値は発表していない。

     VWは中国や欧米の販売が好調で、12月も勢いを維持するとみられる。

    配信2017/12/27 18:00
    共同通信
    https://this.kiji.is/318674966671295585


    【トヨタ、世界販売3位に後退する公算 17年、日産連合を下回る】の続きを読む

    ppp

    1: 2017/12/25(月) 17:24:05.71 ID:CAP_USER

    車と自転車による死亡事故が相次ぐ中、トヨタ自動車は、歩行者などに加えて自転車も検知する新たな自動ブレーキを搭載した新型車を発売することになりました。メーカー各社では、車の安全技術を高めて販売の拡大につなげようという動きが広がっています。

    トヨタは25日、歩行者や車に加えて自転車にも対応する新たな自動ブレーキを搭載した新型のミニバンを来年1月から発売すると発表しました。

    車両どうしの死亡事故のうち、対自転車は全体の3割を占めていますが、自転車は形がさまざまであったりスピードが速かったりするため、これまで検知が容易ではありませんでした。

    このため、トヨタは、車に取り付けたカメラやセンサーの性能を高めることで、自転車の動きも検知する新たな自動ブレーキを開発したものです。

    トヨタの稲垣匠二第1先進安全開発部長は「交通事故の死傷者をゼロにする究極の目標に向け、新たに開発する車については、順次新しいシステムに切り替えていく」と話しています。

    自転車にも対応する自動ブレーキを搭載した車はすでにボルボやSUBARUも販売していて、メーカー各社では車の安全技術を高めて販売の拡大につなげようという動きが広がっています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20171225/k10011270741000.html


    【トヨタ 自転車も検知する自動ブレーキ搭載車発売へ】の続きを読む

    1: 2017/12/25(月) 20:08:05.51 ID:CAP_USER9

    トヨタ、「アルファード」「ヴェルファイア」をマイチェン。昼間の自転車や夜間の歩行も検知可能な第2世代版「Toyota Safety Sense」全車標準装備 - Car Watch
    https://car.watch.impress.co.jp/docs/news/1098534.html
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    V6 3.5リッター車は、8速AT「Direct Shift-8AT」を装備
    編集部:北村友里恵2017年12月25日 11:21

    2018年1月8日 発売

    ガソリンモデル:335万4480円~737万7480円
    ハイブリッドモデル:436万3200円~750万8160円
    ウェルキャブ:357万1000円~563万2000円(消費税非課税)

     トヨタ自動車は、上級ミニバンの「アルファード」「ヴェルファイア」をマイナーチェンジして2018年1月8日に発売する。価格はガソリンモデルが335万4480円~737万7480円、ハイブリッドモデルが436万3200円~750万8160円。

     今回のマイナーチェンジでは、単眼カメラとミリ波レーダーの性能を向上させた第2世代の予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」を全車標準装備。昼間の自転車や夜間の歩行も検知可能となった「プリクラッシュセーフティ」や、前方にいる車両との車間距離を一定に保つ「レーダークルーズコントロール」の作動時に、車線維持に必要なステアリング操作を支援する「レーントレーシングアシスト(LTA)」をトヨタ車として初搭載。また、道路脇にある「制限速度」「一時停止」「進入禁止」「はみ出し禁止」といった交通標識をメーター内のディスプレイに表示する「RSA(ロードサインアシスト)」も追加されている。

     さらに、後退する際に左右後方から接近してくる車両を検知すると、ドアミラー内のインジケーター点滅とブザーにより警告する「リヤクロストラフィックアラート(RCTA)」や、ドアミラーで確認しにくい側後方エリアや後方から急接近してくる車両を検知して、ドアミラーに設置されたLEDインジケーターで注意喚起を行なう「ブラインドスポットモニター(BSM)」を採用。予防安全装備を充実させ、安全運転支援を強化した。

    (全文はソース)


    【トヨタ、「アルファード」「ヴェルファイア」をマイナーチェンジ 335万円~】の続きを読む

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    1: 2017/12/20(水) 19:25:43.96 ID:CAP_USER

    トヨタ自動車は20日、2017年の生産・販売実績見込みを発表した。ダイハツ工業と日野自動車を含むグループ全体の世界販売台数は16年実績より2%多い1035万台となり、3年ぶりに過去最高を更新する。国内で新型車の販売が好調だったほか、減税措置の延長を受けた中国でも小型車などが伸びた。

     トヨタグループの世界販売は14年に過去最高の1023万台を記録した。だが15~16年は国内の軽自動車の不振や新興国の景気低迷などが響いて伸び悩んでいた。

     トヨタ単体(トヨタ・レクサスの合計)の17年の販売は1%増の935万台程度を見込む。特に国内が3%増の163万台と大きく伸び、全体をけん引した。小型ワゴン「タンク」「ルーミー」など新型車が好調だった。

     海外では中国が好調だった。政府による減税措置が17年末まで延長したことを背景に小型車「カローラ」、「レビン」が売れた。欧州でもトルコ工場で生産する小型の多目的スポーツ車(SUV)「C―HR」や小型車「ヤリス(日本名ヴィッツ)」のHVが堅調に推移した。北米は原油安でセダンが縮小する一方、ピックアップトラックやSUVの販売が伸び前年並みとなりそうだ。

     18年のグループ全体の世界販売も、17年実績見込みに比べて1%増の1049万台と過去最高を更新する計画だ。市場の拡大が続く中国では、高級車ブランド「レクサス」のSUVが伸びるとみる。景気の緩やかな回復に伴ってタイやインドネシアなど東南アジアも底入れの兆しが見えてきた。

     一方、18年の世界生産はグループ全体で1039万台と3年ぶりに前年を下回る見通し。トヨタのオーストラリア工場が今年10月に生産を終えた影響を受ける。新型車効果の一巡や買い替え需要の減少により、トヨタの国内生産が3%減の約308万台と落ち込むことも影響しそうだ。
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24866450Q7A221C1TJ2000/


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    1: 2017/12/18(月) 21:56:45.82 ID:iewxaw2l0● BE:601381941-PLT(13121) ポイント特典

    商用車「ハイエース」 生産開始から50年

    トヨタの商用車「ハイエース」の生産が始まってからことしで50年を迎え、三重県いなべ市の工場で
    記念の式典が開かれました。

    昭和42年に生産が始まったワンボックスタイプのトヨタの「ハイエース」は、送迎用や運搬用など
    商用車として人気を集め、今も国内外で年間およそ20万台が販売されています。

    ことしで生産開始から50年となり、この間に販売された累計は633万台に上るということで、18日、
    生産が行われている三重県いなべ市のトヨタ車体の工場で記念の式典が開かれました。

    初代のハイエースと、今月から販売が始まった5代目が工場の一角に並べられ、ことし50歳の
    従業員たちが「ハイエースの魂を次の50年に向けて若手に引き継ぎます」と書かれたプラカードの前で、
    若い従業員にバトンを引き継ぎました。このあと、片山純裕工場長が「50周年という重みを認識し、
    今後も皆さんに愛されるよう一丸となって頑張っていきたい」とあいさつしました。

    トヨタ車体の増井敬二社長は「商用車も安全性や環境対策が重視される時代になった。質を向上させ、
    より使いやすい車にしていきたい」と話していました。

    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20171218/k10011263071000.html


    【トヨタ・ハイエース、生産開始から50年 販売累計633万台、今も年間20万台を販売の化物クルマ】の続きを読む

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