自動車

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    1: 2019/02/05(火) 13:30:23.66 ID:CAP_USER

    イメージ (AC)
    国土交通省は2月4日、国土技術研究センター(JICE)が夏冬タイヤを自動で識別できるカメラ撮影・解析技術の試験方法と評価方法を見直すとともに、技術を公募すると発表した。

    夏冬タイヤを判別する「自動識別が可能なカメラ撮影・解析技術」の要求性能に対する意見を募集した結果、冬用タイヤ規制時は降雪(降雨)で路面が湿潤状態が多いため、試験は路面を湿潤で行うか、乾燥状態と湿潤状態の2種で評価することを求める意見や、オールシーズンタイヤについては交通管理者が冬タイヤと認めていない地域もあること、左右どちらのタイヤを判別するかなどの意見があった。

    このため、路面条件に「湿潤」を追加することや、実証試験時の路面状態を「記録する項目」として追加する。試験におけるタイヤ種別は、夏タイヤを「ノーマルタイヤ」、冬用タイヤを「スタッドレスタイヤ」と「スノータイヤ」と定義する。どの種類のタイヤが判別できるのかは「計測結果の解釈に要する事項や計測・判別の適用限界」に記述することとする。

    即時性については、試験方法に「判定処理時間」の項目を追記し、評価方法を明示する。どのタイヤを判別できるのかについては、応募者の技術によって異なることが想定されるため、判定方法は全車種及び車種別に判定する。

    これら、試験方法、評価方法を見直した上で、新技術活用システムの活用方式「テーマ設定型(技術公募)」で2月4日から2月22日まで技術を公募する。

    冬期道路は、車両のスリップによる大規模スタックや事故などを防止するため、冬用タイヤ規制を実施している。交通規制による確認作業によって渋滞の発生、作業環境の改善、効率化する技術を選定するためには、試験方法、評価方法を設定した上で同一条件下での特徴や性能を諸元表としてまとめる。

    関連ページ
    報道発表資料:「自動識別が可能なカメラ撮影・解析技術(夏冬タイヤ判別等)」の要求性能に対する意見募集結果と技術公募について~新技術の活用に向けて~ - 国土交通省


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    フォレスター

    1: 2019/02/05(火) 03:09:42.80 ID:r6gR49XA0

    全額ワイが払うし置く場所も実家じゃないのになんなんやろな
    こういう口出してくるマッマ説得させる方法ある?


    【ワイ「次の車フォレスターがええよな」マッマ「そんな大きいの邪魔になるよ!トールにしなさい!」】の続きを読む

    tesura

    1: 2019/02/05(火) 07:07:51.77 ID:CAP_USER

    【ニューヨーク=中山修志】米テスラは電池技術を手掛ける米企業、マクスウェル・テクノロジーズ(カリフォルニア州)を買収する。買収額は2億1800万ドル(約240億円)。テスラは2019年半ばにマクスウェルを完全子会社にし、新型の電気自動車(EV)「モデル3」などの生産拡大に弾みをつける。

    マクスウェルが4日、買収を受け入れると発表した。同社は自動車メーカーや再生可能エネルギー会社向けに電極や蓄電システムを開発・製造している。テスラは電池システムの開発・生産効率を高め、電池性能の向上とコスト削減につなげる。

    テスラは「モデル3」の量産が軌道に乗り、18年の世界販売台数は17年比2.4倍に伸びた。19年は18年比5~6割増となる36万~40万台の販売を見込んでいる。
    2019/2/5 6:12
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO40896530V00C19A2000000/


    【【EV自動車】米テスラ、電池開発会社を240億円で買収】の続きを読む

    1: 2019/02/05(火) 00:44:54.68 ID:MDIk+Wvl9

    個人間カーシェアで車を貸したら、無断転売されたーー。
    そんな驚きの事態が昨年5月に起きた。

    借りた車を転売した男性が昨年10月、横領の疑いで逮捕、起訴され、2月5日に東京地裁立川支部で初公判が開かれる。
    なぜ、転売できたのか。被害者の男性に聞いた。

    ●「印鑑証明を取り交わしたい」

    被害者の男性は、2018年2月に、トヨタのヴェルファイアを購入。
    3月から、個人間カーシェアサイトを通じて、貸し出しを始めた。
    「ゴールデンウィーク中に借りたい」と、警視庁府中署に横領の疑いで逮捕された24歳の男性が現れたのは5月だった。

    「サイトの決済で利用できるクレジットカードを持っていない」と話した容疑者は、サイト経由でなく、個人間取引を持ちかける。
    契約の金額は、サイトで設定していた1日あたり1万5千円より5000円ほど高い2万円。

    被害者の男性はゴールデンウィーク中に利用予定がなく、サイトを通すより高く貸せると考え、契約書を作り、取引に応じた。
    その際、容疑者は不思議なことをいったという。

    「身分確認や契約が確かなものであることを証明するために印鑑証明(印鑑登録証明書)を取り交わしたい」。
    応じた男性は、容疑者と印鑑証明を交換した。これが後日あだとなった。

    ●情報公開請求で転売判明

    容疑者は、貸し出しの約束期限を1週間から2週間弱に延長したが、期限が来ても、車を返しにこなかった。
    「友人の見舞いにいくことになった」「留学中の彼女に車を買ったと嘘をついたために、嘘がばれないように貸し出しを延長してほしい」「車を大破したので買い取りたい」。
    容疑者は、次々に延長を申し出てきた。

    男性は、エンジンを始動すると自身に連絡が来るようにしていたが、容疑者の言い分と食い違うところが多い。
    不審に思い、7月、千葉運輸支局に情報公開請求して車両の登録記録を取り寄せると、車の名義が、見知らぬ千葉県内の中古車販売業者に変更されていた。

    驚いた男性は、弁護士や警察に相談。警視庁が捜査を進め、容疑者が、中古車販売業者との間に立っていたスリランカ人の男性に350万円で転売していたことがわかった。
    そのスリランカ人男性が、名義となっていた業者に420万円で転売していた。

    貸し出し延長を求める理由は全て嘘だったとみられる。
    容疑者は10月、横領の疑いで警視庁に逮捕され、12月に同容疑で起訴された。

    警察は「はじめから転売目的だったのではないか」と指摘したが、詐欺での立件はされなかった。
    また、2月3日の時点で、業者や間に入ったスリランカ人男性については、刑事事件とはなっていない。

    ●印鑑証明を利用し、印鑑偽造か

    なぜ、転売ができたのか。車両の名義変更に必要なのは、車検証、印鑑証明、譲渡証明書、委任状だ。
    今回、車検証は車に積みっぱなしだった。
    印鑑証明は、貸し出しの際に渡したものを悪用されたとみられる。

    譲渡証明書と委任状の印鑑は、渡した印鑑証明の印影に基づいて偽造したものとみられるものが押されていた。
    運輸局は、偽造を見抜けず、名義変更の手続きがなされていた。
    男性によると運輸局は、「確認が不十分だった」と落ち度を認めているという。

    車は、貸し出しから7カ月後の12月中旬になって戻ってきた。
    不正な所有権の移転をなかったことにする手続きは難しかったため、不正に取得した業者から所有権を移す形となった。
    半年以上車が使えなかった上、弁護士費用をはじめとして、容疑者から回収できた金を差し引いても30万円近い負担が生じる結果となった。

    偽造された印鑑を利用した名義変更が行われたことに対して、男性は、「仮に車が解体されていたら、行方を追うこともできなかった」と振り返っている。
    2月5日に、東京地裁立川支部で初公判が開かれる。

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    http://news.livedoor.com/article/detail/15972983/


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    1: 2019/02/04(月) 12:50:26.20 ID:CAP_USER

    【ロンドン=篠崎健太】日産自動車が3日、主力車種を英国でつくる計画を取りやめたことに対し、英国内で波紋が広がった。クラーク民間企業・エネルギー・産業戦略相は「自動車業界と地域に打撃だ」と懸念を示し、英メディアは決定を大きく報じた。3月末に迫る欧州連合(EU)離脱を巡り、次々とあらわになる産業界への悪影響に不安が増してきた。

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    英サンダーランドにある日産の自動車販売店=ロイター

    クラーク氏は「自動車は英経済に欠かせない産業だ」との声明を出し、雇用には影響がないとの見通しを強調した。英メディアによると4日に英議会下院で日産の決定について説明する予定だ。

    日産は多目的スポーツ車(SUV)「エクストレイル」の次期モデルを英北部サンダーランド工場で生産する計画だったが「EUとの将来関係の不透明感が続いている」などとして日本に切り替えると発表した。同工場では2018年に44万台強を生産した。英全体の生産台数の約3割を占める存在で、悪影響を懸念する声が相次いだ。

    英BBCは定時ニュースのトップで繰り返し伝えた。英最大労組ユナイトは声明で「非常に失望するニュースだ。自動車業界全体が直面する重大な試練を映している」と訴え、EU離脱の先行き不透明感を払拭できない政府を批判した。

    政界からも発言が相次いだ。サンダーランド選出のエリオット下院議員(労働党)は「EU離脱は製造業の意思決定の主要な要因になっている」とコメントし、地元に衝撃的だと危機感をあらわにした。労働党のコービン党首はツイッターに「合意なき離脱の恐れが英経済を傷つけている」と書き込み、与党・保守党を批判した。

    一方、BBCによると保守党の強硬離脱派の筆頭格であるリースモグ下院議員は「日産にはEU離脱と無関係の様々な問題がある」などと述べ、EU離脱と生産計画撤回を関連づける動きに一線を画す立場をみせた。

    英自動車工業会(SMMT)によると、18年の業界の投資額は5億8860万ポンド(約840億円)と前年の半分近くに落ち込んだ。「合意なき離脱」を警戒してホンダや独BMWが4月に英工場の操業休止日を設けることを決めるなど、企業活動への悪影響に懸念が深まっている。

    関連ニュース
    Nissan - BBC News(英文)
    https://www.bbc.co.uk/news/topics/cdl8n2edem8t/nissan
    日産、次期エクストレイルの英生産を撤回 九州工場に切り替え - BBCニュース
    https://www.bbc.com/japanese/47112259

    2019/2/4 9:00
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO40848370U9A200C1MM0000/


    【日産の生産撤回、英で波紋 EU離脱の不安増す】の続きを読む

    1: 2019/02/03(日) 07:06:44.10 ID:oY1qrJ9o0

    そこら辺の大衆車と変わらんのに

    スプリンタートレノ 3ドアハッチバック
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    スプリンタートレノ 2ドアセダン
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    カローラレビン 3ドアハッチバック
    no title


    カローラレビン 2ドアセダン
    no title


    【「AE86」とか言うアニメ頭文字Dのお陰で人気出たポッと出の旧車wwwwwww】の続きを読む

    日産

    1: 2019/02/03(日) 18:25:41.55 ID:CAP_USER

    1月23日、韓国・国防省は自衛隊の哨戒機が、低空での威嚇飛行を行ったとして「明確な挑発行為で強力に糾弾する」と日本を非難する会見を行った。韓国国防省によると、23日午後2時3分に、東シナ海にある離於島近くで、日本の自衛隊の哨戒機が韓国海軍の艦艇だと明確に識別した状況であるにもかかわらず、距離540m、高度およそ60~70mで低空での威嚇飛行を行ったという。これに対し、防衛省幹部は「そんなに低空を飛行することは考えにくい。レーダー照射問題を受けて、韓国側は、自衛隊の通常の警戒監視活動についても低空飛行と指摘するようになったのではないか」との見方を示している。

     元徴用工訴訟やレーダー照射問題も含め、韓国の“被害者面”が止まらない。

     1月16日、韓国の公正取引委員会が、車両試験で提出した燃費のデータの水増しと排ガス基準の虚偽表記があったとして、日産自動車と同社韓国法人に対して計9億ウォン(約8700万円)の課徴金を科す是正命令を出した。

     「韓国日産が2014年2月から11月に発売した『インフィニティ・セダンQ50』の燃費を、実際のリッター当たり14・6㎞ではなく15・1㎞と誇張表記したという、わずか500mのミクロの差を突いたのです。公取は否定していますが、元徴用工問題の延長線上にあるのは間違いないでしょう」(韓国ウオッチャー)

     “友好国”のつもりで接してきた自民党も、さすがにキレ始めた。苦しい韓国経済を支え、孤軍奮闘するサムスンやLGのスマホなどに使われる半導体製造に欠かせないフッ化水素など、素材・部品提供の禁輸を主張する声が上がったのだ。

    「半導体の洗浄に使われるフッ化水素は、核兵器製造に転用されかねない“戦略物資”でもあります。ですから輸出するには、経済産業大臣の許可を受けなければなりません。実際、元徴用工判決で新日鉄住金に賠償命令が出た昨年10月頃、輸出業者の書類上の不備からフッ化水素の輸入が止まり、韓国内のネット住民が『いよいよ日本政府が制裁を発動したぞ!』と大騒ぎになりました。要するに、日本はたった1つの戦略物資の供給を止めただけで、韓国経済は瀕死の重傷を負うのです」(経済アナリスト)

     文在寅政権は韓国を統治した日本を常に「加害者」、自らを“永遠の被害者”と位置づけているが、次の事実をどう受け止めているのか。

     「サンフランシスコ講和条約の財産請求権を韓国が行使した場合、日本が韓国に残した鉄道や橋、インフラの他、日本人の残した個人資産を加えるとマイナスになってしまう。にもかかわらず、日本はこれらをあえて無視し、1965年、当時の韓国の国家予算を上回る総額8億ドルの援助資金を出したのです。これがいわゆる『日韓請求権協定』で、両国及び国民の間での請求権を“完全かつ最終的に解決した”とする内容でした」(国際ジャーナリスト)

     それでもまだ足りないとぬかす韓国に、子供や孫たちがタカられないよう、いいかげんキッチリ“落とし前”をつけるべきだ。韓国は日本に対して、いつまでも謝罪と賠償を要求している。そんな韓国という国が、日本人の目には“理解不可能な国”に映るのも当然だ。

    https://wjn.jp/sp/article/detail/9109120/
    週刊実話 2019年02月03日 06時30分


    【理解不能な国・韓国 今度は『日産』に噛みついた「日本憎し」の八つ当たり】の続きを読む

    DD

    1: 2019/02/03(日) 15:34:32.78 ID:jivfkg799

    ドライブレコーダーの死角「SDカード」に要注意! 録れてないトラブル増加のワケ


    「録画できていない」そのワケは

     ドライブレコーダーの出荷台数は2017年度上半期に約85万台でしたが、
    下半期には一気に約182万台まで増加、2018年度上半期も約165万台で推移
    しています。急激な増加の背景には、2017年10月ころ、東名高速で同年6月に
    発生した「あおり運転」による死亡事故関連のニュースが大々的に報道され、
    ドライブレコーダーによる事故の記録映像がテレビなどで繰り返し
    放映されたことがあるかもしれません。

     カー用品店「オートバックス」を展開するオートバックスセブンによると、
    車両の前後にカメラがあるモデルや、1台で全方位撮影といったタイプが
    増えているほか、「4K」動画対応など画素数も向上、さらには駐車中も
    録画する駐車監視機能や安全運転支援機能が付いたものなど、高機能化が
    進んでいるといいます。2018年12月の売上では、売れ筋ベスト5のうち3つが
    「前後カメラ」タイプだそうです。

     性能や機能の進化にともない、データ容量も増大しているとのこと。
    記録媒体であるSDカードやマイクロSDカードにも、注意を払ったほうがいい
    かもしれません。

     というのも、ドライブレコーダーには以前から、SDカードなどのエラーに
    より「必要なときの映像が記録されていなかった」といった相談が
    国民生活センターに多く寄せられており、2018年8月には同センターが
    注意を呼び掛け、メーカーなどにその対策を求めているのです。

     同センターは、ドライブレコーダーは運転中の映像を常時録画すること
    から、ほかのSDカード使用機器と比べて「SDカードへ情報を書き込む回数は
    特別多くなります。そのため、SDカードを定期的にフォーマットする
    (記録内容を消去する)などのメンテナンスが必要であるほか、消耗品で
    あることから定期的に新しいものと交換する必要があります」としており、
    トラブルの相談を寄せた人の約6割が、そのことを知らずにフォーマットや
    交換を実施していなかったと報告しています。

    (以下ソース元にてご確認下さい)


    乗りものニュース(2/3(日) 11:34配信)
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190203-00010001-norimono-bus_all
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190203-00010001-norimono-bus_all&p=2



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    1: 2019/02/02(土) 15:11:02.40 ID:CW65K4pf0 BE:837857943-PLT(16930)

    昔は高校卒業後、もしくは大学在学中に「とりあえず普通自動車免許取得」という風潮が強かったもの。しかし、
    今の20代、30代の間では、「持っているけどペーパー」を通り越し、「そもそも持っていない」「取ろうとも思わなかった」という人が増えているようだ。

    実際、特に東京都においてその傾向は顕著。「国土交通白書 2013」によると、20代では1991年に74.2%であった
    免許保有率が2011年には63.5%まで減少。10代及び20代で免許保有率の明らかな低下が見られるという。
    またソニー損保「2017年 新成人のカーライフ意識調査」によれば、今年の新成人の免許保有率は56%となっている。

    https://www.moneypost.jp/186469
    若者の“免許離れ”がすすんでいる
    no title


    【「免許離れ」する若者 1991年74%→今56% だって普通免許取っても2t運転出来ないのにビックリです!】の続きを読む

    1: 2019/02/02(土) 14:26:02.39 ID:CW65K4pf0 BE:837857943-PLT(16930)


    財団法人省エネルギーセンターがまとめた燃費データの季節変動調査によると、冬場は車の燃費が悪くなる傾向があり、
    特に北海道など寒冷地では夏と冬の燃費の差は30%にもなり落ち込みが顕著です。
    とりわけ冷え込みが厳しい2月の北海道では平均燃費が10km/Lを切っています。全国平均で見ても冬場、とくに2月はもっとも燃費が悪くなる時期といえます。

    (1)暖房のためのアイドリング
     「冬は、冷え切った車内を暖めるために、乗る前からエンジンをかけて暖気運転(アイドリング)を行いがちで、燃費悪化の要因になります」

    (2)エンジンのアイドルアップ
     「車は、気温が低いとエンジンを早く暖めるため回転数を上げるように設定されています。これをアイドルアップと言い、夏場よりも多くガソリンを消費します」

    (3)空気密度の影響
     「空気は温度が下がると密度が高くなるという特性があります。酸素密度が上がるとO2センサーが作動して、使いきれなかった酸素を燃焼させるため、
    多くガソリンを噴射します」

    (4)エアコンの使用
     「A/Cボタンとは『Air Conditioning』の略ですが、これをONにして走行すると、コンプレッサーが作動して電力を必要とし、ガソリンを消費することになります」

    (5)スタッドレスタイヤの影響
     「タイヤ1本の接地面積はハガキ1枚分といわれていますが、スタッドレスタイヤは路面の喰いつきをよくするため柔らかなゴムで作られていて、
    接地面積が通常のタイヤより多くなり抵抗が増すので燃費悪化につながります」

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190202-00007338-weather-soci
    no title

    no title


    【冬場は車の燃費が悪化… その理由TOP5 1位暖房のためのアイドリング】の続きを読む

    cc

    1: 2019/02/02(土) 06:58:06.33 ID:5dmIUQg50● BE:659060378-2BP(8000)


    ガソリンスタンドは、1994年のピーク時には約6万件であったが、
    現在は約3万件と半減し、さらに減り続けている。

    要因は行政の政策などいろいろあるのだが、
    『車の燃費が良くなった』こと、『車の走行距離が少なくなった』こと、
    『車の台数が激減した』ことなどが考えられている。
    『景気の後退』と『安全性を高める』政策などが背景にあり、
    カーシェアやEVなどが普及してくると、
    数が減りすぎて、もはや遠くに出かけることが出来なくなることや、
    夜間の走行が難しくなったりすることが懸念される。
    山間部では、ガソリンスタンドまでの距離が
    実用にならないほど遠くになってきている。
    また、コストダウンなどの狙いからセルフスタンドが増えているが、
    すでに約1万件、ガソリンスタンド全体の1/3ほどになってきている。

    家庭でも充電できえる
    EV電気自動車の普及が加速

    現在、急速に実用化を目指している「全固体電池」が実用化されると、
    EVの実用性能は一気に上がることとなり、価格次第で普及が進むかもしれない。
    しかし、その一方で、ガソリンスタンドの閉鎖はさらに加速することが考えられ、
    EV・PHEVとガソリン車・HVとの入れ替わり時の混乱がないように考えてほしいものだ。
    幸いEVは家庭で充電できるメリットがあり、
    全固体電池などで電池の性能が大幅に上がれば、
    一気にガソリン車にとって代われる可能性がある。
    急速充電スタンドも、設置費用がガソリンスタンドに比べて格安であるので、
    急速に普及するであろう。
    コンビニとのコラボが、日本では大きな可能性を示している。

    http://news.livedoor.com/lite/article_detail_amp/15177390/


    【ガソリンスタンド ピーク時の6万件から半減 家庭で充電できるEV電気自動車の普及加速】の続きを読む

    1: 2019/02/01(金) 18:27:23.43 ID:uVaSvOAZ0 BE:232392284-PLT(12000)


    米ホンダが個人向け乗用車販売で初の最量販ブランドに…シビック と電動車が貢献 2018年

    ホンダ(Honda)の米国部門、アメリカンホンダは1月31日、2018年の米国新車販売において、ホンダが個人向け乗用車販売で初の最量販ブランドになった、と発表した。

    ホンダの2018年の米国新車販売台数は160万4828台で、前年比は2.2%減と4年ぶりに前年実績を下回った。
    総販売台数160万4828台のうち、ホンダブランドは144万5894台で、前年比は2.8%減と、マイナスに転じている。

    そんな中、企業やレンタカー向け販売を除いた個人向け乗用車販売では、ホンダは2018年、米国で66万7762台を売り上げた。
    これは、米国の調査会社、Urban Scienceのデータによるもので、ホンダが個人向け乗用車販売で、初の最量販ブランドに立ったという。

    これに貢献したのは、『シビック』だ。アメリカンホンダによると、シビックが3年連続で米国個人向け乗用車販売ランキングのナンバー1を維持したという。

    さらに、電動パワートレイン車の販売好調も、個人向け乗用車販売でホンダが初の最量販ブランドになった要因に。
    アメリカンホンダは、新型『インサイト』、『アコード ハイブリッド』、『クラリティPHEV』に牽引され、電動ホンダ車が過去最高の販売台数を達成した、としている。

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190201-00000018-rps-bus_all
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