自動車

    ジャガー

    1: 2019/02/08(金) 08:10:41.33 ID:xm6AIyLR0 BE:837857943-PLT(16930)


    【フランクフルト=深尾幸生】英ジャガー・ランドローバー(JLR)が7日発表した2018年10~12月期決算は、最終損益が31億2900万ポンド
    (約4450億円)の赤字だった。中国での販売不振に加え、英国の欧州連合(EU)離脱で先行き不透明感が強いことから将来の収益力を見直し、
    31億2200万ポンドの減損損失を計上した。
    JLRのラルフ・スペッツ最高経営責任者(CEO)は「今回の減損は自動車業界を襲う地政学や技術や規制の逆風にJLRがとる決断に沿ったものだ」と述べた。

    不動産や設備などの有形固定資産で15億6500万ポンド、無形資産で15億5700万ポンドをそれぞれ減損する。今後の販売や利益の
    見通しを下方修正したために資産の評価をし直した。

    売上高は前年同期比1%減の62億2300万ポンドで、減損などの特殊要因を除いた営業損益は1億5900万ポンドの赤字だった。
    1月に発表した4500人の人員削減にともなう費用も2億ポンド計上した。

    期中の販売台数は前年同期比6%減の14万4602台だった。北米と英国で増加したものの、中国は47%減と落ち込んだ。中国は7~9月も44%減だった。

    https://r.nikkei.com/article/DGXMZO41052670Y9A200C1000000?n_cid=TPRN0003&s=2
    電気自動車(EV)のジャガー「Iペース」の販売は好調だが、中国不振と英国のEU離脱が業績に重くのしかかる


    【ジャガー、4450億円の赤字 中国市場で日本車、ドイツ車に歯が立たず】の続きを読む

    DMJs9VjmySxsJBvJ

    1: 2019/02/07(木) 20:32:53.87 ID:UVvhn1jn9

    ◆ 車事故、AIが過失判定 最短1週間で損保ジャパン

    損害保険ジャパン日本興亜は自動車事故の過失割合を人工知能(AI)が自動算出するシステムを年内にも導入する。

    ドライブレコーダーで撮影した映像から交通事故の状況を再現。

    AIが過去の事故データや判例も踏まえて分析する。

    事故発生から保険金支払いまでの期間は従来の2カ月から最短で約1週間に短縮する。

    自動車保険の契約者のうちドライブレコーダーを搭載している約10万台がサービス対象となる。

    映像解析サービスを…

    ※続きは非公開の有料記事ですので、公開された無料記事のみ転載しました。

    2019/2/7 18:00 日本経済新聞 
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO41023990X00C19A2MM8000/?nf=1


    【損保ジャパン、自動車事故の過失割合を最短1週間で人工知能(AI)が自動算出するシステムを導入】の続きを読む

    スバル

    1: 2019/02/07(木) 13:23:18.19 ID:b0GqvZCV9

    スバルが業績下方修正
    工場停止が影響

     SUBARU(スバル)は7日、2019年3月期の連結純利益予想を従来の1670億円から1400億円に下方修正したと発表した。
     調達部品の不具合で、国内唯一の完成車工場である群馬製作所(群馬県太田市)の操業を1月に一時停止したことが響いた。

     不具合が見つかった部品は「電動パワーステアリング装置」。
     原因究明のため、群馬製作所の操業を1月16日に停止し、対策を施した部品を調達して28日に再開した。

    共同通信 2019/2/7 13:19
    https://this.kiji.is/466096111923364961


    【スバルが業績下方修正 工場停止が影響】の続きを読む

    1: 2019/02/07(木) 09:32:21.04 ID:CKXtfR/G9

    NEXCO東日本は2月6日、「車の運転に関する意識調査」の結果を発表した。

    調査対象は高齢ドライバー(65歳以上男女104人)と、65歳以上のドライバーを親に持つ子ども世代(30~50代男女312人)。

    高速道路での逆走のうち66%が65歳以上のドライバーによるものというデータを知らせると、高齢ドライバーで最も多かった多かったのは「自分も車を運転するので関係ある」(58.7%)だった。

    しかし、次いで多かったのは「自分は逆走を起こさないと思うので関係ない」(35.6%)と、約4割は「自分とは関係ない・興味ない」と考えていることが明らかになった。

    ■年齢が上がるにつれ「運転に自信ある」の割合増加

    65歳以上のドライバーのうち、運転に自信があると答えたのは76%。

    男性ドライバーに限ると80.7%が「自信あり」と回答した。

    年齢別に見ると、66~69歳のドライバーは73.5%、70~74歳は75%、75歳以上は79.4%が「自信がある」と、年齢が上がるにつれて「自信あり」の回答が増加している。

    「免許を返納しても良いと思う年齢」を聞くと、平均は79.1歳。

    車の運転には自信があり、80歳までは車の運転は現役でいたいと思っている高齢ドライバーが多いことが伺える。

    高齢ドライバー本人たちは運転に自信があるようだが、その子どもたちの心配は小さくない。

    65歳以上のドライバーを親に持つ30~50代に、「親の車の運転が危ない」と本人に伝えたことがあるか聞いたところ、8割以上が「伝えたことがある」と回答している。

    しかし、高齢ドライバーに子供から運転の危険さを指摘されたことがあるか聞いたところ、は約76%が「伝えられたことがない」と回答している。子ども世代の注意喚起が高齢ドライバーに伝わっていない可能性が浮き彫りになった。

    子ども世代に、免許返納について親と話したことがあるかを聞いたところ、「父親と話したことがある」(31.8%)、「母親と話したことがある」(38%)と、母親の方が話している傾向が高かった。

    また、免許返納について話し合った際の年齢は、父親は「80~84歳」が最も多く、母親は「75~79歳」が多かった。

    母親のほうが、早くから免許返納について話しているようだ。

    ■高齢男性ドライバーは「心配や免許返納の勧めは、プライドを傷つけられたと思う」

    メモリークリニックお茶の水院長の朝田隆氏はリリースで、高齢ドライバーに危ない運転をしていることを自覚してもらうためのアドバイスとして、「親の体調を確認するときに、車の運転についても聞く」ことを挙げている。

    「高齢者は『耳が遠くなった』、『目が見えづらくなった』など、自分の身体の変化は自覚できたり、口にしたりしますが、車の運転は切り離して考えがち」のためだという。

    また、運転に自信のある人が多い高齢男性ドライバーは、

    「運転を心配されていることや免許返納を勧められること自体、プライドを傷つけられたと思い、素直に聞き入れにくいもの」

    のため、免許返納について話すときは、少人数でじっくり話し合うことを勧めていた。

    no title

    https://news.careerconnection.jp/?p=66770


    【【調査】高齢ドライバーの4割「自分は高速道路で逆走しないと思う」 免許返納しても良いと思う年齢は約80歳】の続きを読む

    1: 2019/02/07(木) 11:47:03.98 ID:IFRGU2Os9

    02/05/2019 08:40 pm
    https://irorio.jp/takumiurushidate/20190205/514291/
    no title

    すーぱーかーやきいも 提供:ドリームカー

    いーしやぁーきいも~!とうたい文句を響かせて住宅街をまわる移動式の焼きいも屋さん。
    ゆっくり走る屋台付きの軽トラックは日本の風物詩ともいえる風景だが、東京都西多摩郡日の出町では一風変わった焼きいも屋さんが話題を呼んでいる。

    ■ 赤いフェラーリの焼きいも屋さん
    https://twitter.com/dreamcar5982/status/1091998225597325312
    窯を牽引して走るのは、最高時速250キロを出せる真っ赤なスポーツカーである。

    交差点で隣になったら、ちょっと待ってと目を疑うだろうシュールな組み合わせだ。

    2月3日に「すーぱーかーやきいも」というコメントでTwitterに投稿された映像は、2日間で40万回以上も再生されるほど反響を呼んでいる。
    no title

    ※ 全文は記事でご覧ください

    ▼制作にあたり最初に描いたイラスト
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    ▼制作途中の屋台
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    【【ちょっと待って】真っ赤なフェラーリの焼きいも屋さん、Twitterで話題wwwwww】の続きを読む

    1: 2019/02/06(水) 19:04:47.53 ID:HG/Ca/Jx0● BE:423476805-2BP(4000)


    マツダは3月5日に行われるジュネーブモーターショー2019のプレスデーで新型SUVを発表する。
    マツダの第2世代SKYACTIVはスモールとラージの2つのアーキテクチャに分けられる。
    スモールアーキテクチャには新型CXとして、新たなSUVモデルの導入が予告されていた。
    その新型SUVは、CX-4の次期型である可能性が高い。
    CX-4は中国向けに2016年より販売されてきたモデル。これを後継する次期型は第2世代SKYACTIV技術が導入され、グローバル販売される。
    新型CX-4の日本発売は順調に進めば2019年末頃となる見込み。

    no title

    https://car-research.jp/tag/cx-4


    【マツダ新型SUVをジュネーブ発表予定、CX-4として2019年末日本発売の可能性】の続きを読む

    トヨタ

    1: 2019/02/06(水) 15:49:21.25 ID:cNIPsN709

    トヨタ自動車が6日発表した2018年4~12月期の連結決算(米国会計基準)は、営業利益が前年同期比9%増の1兆9379億円だった。販売台数の増加や円安が収益を押し上げた。

    売上高は3%増の22兆4755億円と4~12月期としては過去最高だった。グループの世界販売台数は15万3000台増の800万台だった。国内や北米では苦戦したものの、欧州やアジアなどでの販売が好調だった。

    原価低減努力で営業利益を100億円押し上げた。為替変動は100億円の営業増益要因となった。

    純利益は29%減の1兆4233億円だった。持ち分証券の評価損益が悪化した。

    19年3月期の純利益は前期比25%減の1兆8700億円と、従来予想(8%減の2兆3000億円)から減益幅が拡大する。売上高は微増の29兆5000億円、営業利益は横ばいの2兆4000億円との見通しを変えなかった。グループの世界販売台数の見通しを引き上げた一方、原価低減などによるコスト削減が想定を下回る。

    2019/2/6 13:54
    https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL06HRE_W9A200C1000000/


    【トヨタの4~12月期、営業利益9%増の1兆9379億円 販売増や円安で】の続きを読む

    NーBOX

    1: 2019/02/06(水) 11:57:22.09 ID:Ln4dEDHh9

    全国軽自動車協会連合会(全軽自協)が6日発表した軽自動車の1月の車名別新車販売台数は、ホンダ(7267)の「NーBOX」が1万9192台と前年同月比0.6%減ったものの、17カ月連続で首位となった。2位はスズキ(7269)の「スペーシア」で38.0%増の1万4350台、3位は日産自動車(7201)の「デイズ」で8.8%減の1万3541台だった。

    2019/2/6 11:23
    https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL06HPR_W9A200C1000000/


    【1月の車名別新車販売、軽はホンダ「NーBOX」が17カ月連続首位】の続きを読む

    su

    1: 2019/02/06(水) 10:17:37.11 ID:J1jnmeBZ0 BE:422186189-PLT(12015)

    2011年に米カリフォルニア州サンフランシスコで開催された「クリーンテック・フォーラム」での発言によれば、
    テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は当時から、未来の電気自動車(EV)のエネルギー源は
    「バッテリーではなくなる」と考えていた。

    同フォーラムでマスクは、「今後を予測するなら、バッテリーではなくなる可能性は大いにあると思っている。
    キャパシタ(コンデンサ)になる」と語っていた。

    マスクはその予測を自ら現実に変えたのかもしれない。テスラはこのほど、エネルギー貯蔵デバイスである
    「ウルトラキャパシタ」の特許を所有する米マクスウェル・テクノロジーズを買収することで同社と合意した。

    カリフォルニア州サンディエゴに拠点を置くマクスウェルは、EVのバッテリーや再生可能エネルギー・
    システムに利用可能なドライ電極の製造技術を持つ。テスラは株式交換方式により、同社を完全子会社化する。

    マクスウェルのフランツ・フィンクCEOはテスラについて、「高く評価される世界レベルのイノベーターであり、
    より持続可能な未来を築くという私たちと共通の目標を掲げている」と発言。今回の合意に「胸を躍らせている」
    と述べている。

    https://forbesjapan.com/articles/detail/25331


    【テスラ、次期モデルにはバッテリーではなくウルトラキャパシタ(コンデンサ)を搭載】の続きを読む

    1: 2019/02/05(火) 21:16:22.61 ID:CZfkbWau9

    認知症、一律車免許取り上げに不満 「個人の能力で評価を」の声 : 京都新聞
    https://www.kyoto-np.co.jp/top/article/20190204000037
    no title

    【 2019年02月04日 10時40分 】

     認知症の恐れがある75歳以上の自動車運転免許保有を規制する改正道交法が2017年に施行されたことを受け、認知症の人と家族の会(京都市上京区)は、社会的支援の充実を国に求める声明を発表した。高齢者による車の事故が社会問題化し、認知症への風当たりが強まる半面、認知症をひとくくりにして免許を取り上げる手法には不満の声も上がる。認知症の高齢者に寄り添ったきめ細かな施策が求められる。

     改正道交法は、75歳以上が免許更新時などに受ける検査で「認知症の恐れ」があると判定された場合、医療機関の受診を義務付けた。認知症と診断されれば、免許取り消しか停止となる。

     だが、認知症の高齢者や家族の思いは複雑だ。

     京都市北区の会社員女性(58)は16年、認知症の義父(74)に免許を返納するよう求めた。義父は「忘れっぽくはなっているが、運転は十分できる」と激怒した。女性からみても義父の運転に特に異常はなかったが、「事故が起きてからでは遅い」と説得を重ね、17年に返納させた。

     改正道交法の施行について、女性は「免許を返納する一つのきっかけにはなる」と受け止める。一方で、認知症の人すべてが正しい運転ができないとは思わない。「もう少しきめ細かい判断基準があってもいいと思う」と話す。

     公共交通機関の整備が不十分な地域では、免許の返上は死活問題に関わる可能性がある。認知症の人と家族の会が昨年1~2月に全国の介護者を対象に実施したアンケートでも「バスが少なく、通院に困る」「買い物ができない」などの声が寄せられた。免許返納について、「本人が納得しない」「生活に支障が出ている」との回答を合わせると過半数を占めた。

     また、認知症の高齢者の20%が現在も免許を持っており、「事故を起こした経験がある」は15%、「危うかったことがある」は11%だった。認知症の人と家族の会によると、これらの数値は認知症を発症していない高齢者と比べて特に高いとは言えないという。

     認知症の人と家族の会が先月18日に厚生労働省や警察庁に提出した声明文では、改正道交法の趣旨に理解を示しつつも、高齢者の事故は「必ずしも認知症が原因のものばかりではない」と指摘した。その上で個人の能力に応じた評価制度の確立や車に代わる移動手段対策の充実、運転適性の出張相談の実施などを求めた。

     国は認知症の高齢者を切り捨てるのではなく、生活を守るという視点に立って、支援内容を充実させる必要がある。


    【【法改正】認知症で自動車免許取り上げに激怒「忘れっぽくはなっているが、運転は十分できる」】の続きを読む

    スズキ

    1: 2019/02/05(火) 18:55:22.85 ID:nzjEgwkX9

    スズキが5日発表した2018年4~12月期の連結決算は、純利益が前年同期比10%増の1807億円だった。同期間として過去最高。四輪車や二輪車の販売が堅調に推移する中、新興国通貨安などで営業減益となったが、受取利息の増加などで補った。

    売上高は4%増の2兆8388億円だった。四輪車は国内やインドで、二輪車はインドやインドネシアで販売が増加した。船外機の販売も伸びた。営業利益はインドルピーなどの下落や販売費用の増加などが響き、1%減の2565億円だった。

    19年3月期の連結業績見通しは据え置いた。売上高は1%増の3兆8000億円、純利益は2%増の2200億円を見込む。

    同日、記者会見した長尾正彦取締役常務役員は、米中貿易摩擦について「業績に与える直接の影響はない」との見解を示した。一方で「米国の金融政策の動きを見ていかなければならない。インドを含めた新興国通貨への影響が(業績に)効いてくる」と語った。

    2019/2/5 15:43
    https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL05HKL_V00C19A2000000/


    【スズキの4~12月期、純利益10%増 四輪・二輪とも販売堅調】の続きを読む

    rek

    1: 2019/02/05(火) 15:13:35.08 ID:/8HwN6U89

    トヨタ「レクサス」半年で乗り換えOK 月額19万円

     トヨタ自動車は5日、東京都内で6日から、高級車「レクサス」の定額利用サービスを始めると発表した。
     月額19万4400円(税込み)で3年間、半年ごとに新車の多目的スポーツ車(SUV)、セダンなど6車種から選び、乗り換えられる。
     月額には自動車税や保険、登録料などを含み、手軽な利用を好む人の需要を見込む。
     音楽や映像では定額サービスが普及するが、国内の自動車で広がるかの試金石になる。

     レクサスの定額サービス名は「キントセレクト」で、最寄りの販売店を通じてレクサス車を受け取る。
     まず6日から東京都内のレクサス販売店で始め、今夏以降に全国でも展開し、インターネットでの申し込みも受け付ける。

     レクサスのSUV「RX450h」や、小型SUV「UX250h」、セダン「ES300h」など6車種から選ぶ。
     最高級セダン「LS」などは対象に入らない。契約は3年間で、月額19万4400円(税込み)には自動車税、登録時の費用、任意保険などが含まれる。

    (以下略、続きはソースでご確認下さい)

    日本経済新聞 2019/2/5 14:02
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO40903920V00C19A2000000/


    【トヨタ「レクサス」定額利用サービスの開始を発表 月額19万円、半年ごとに乗り換えOK】の続きを読む

    1: 2019/02/05(火) 09:32:23.14 ID:747wfgoF9

    2018年の年間新車販売台数が発表された。
    結果は、軽自動車のホンダ「N-BOX」が2位のスズキ「スペーシア」を1.6倍も上回る24万台で1位となった。

    N-BOXの1位は2年連続。
    登録車では、日産自動車の「ノート」が首位となり、総合でも5位につけている。

    登録車については、トヨタ自動車の「アクア」と「プリウス」がノートに続いており、ハイブリッド車(HV)の人気の高さをうかがわせた。
    というのも、ノートも販売台数の7割がHVのe-POWERであるからだ。

    そうしたなか、登録車に限定した日本自動車販売協会連合会の乗用車ブランド通称名別順位で、トヨタの「ヴィッツ」が9位につけ、健闘している様子がある。
    そう思わせるのは、現行のヴィッツが2010年のフルモデルチェンジで3代目となり、8年以上経過した車種であるからだ。

    2014年と2017年にマイナーチェンジを受け、長寿を維持している。
    2017年の2度目のマイナーチェンジではHVが追加されているが、ヴィッツの場合は販売の7割以上をガソリン車が占めている。
    必ずしもハイブリッド効果を期待されるわけではないヴィッツが、なぜ、長寿命かつ年間販売台数で10位以内という人気を堅持しているのだろうか。

    ■ 欧州の小型車と競合できる魅力的な見栄え

    初代ヴィッツは、1999年に、それまでの「スターレット」に替わる世界戦略車として誕生した。
    海外では、「ヤリス」の車名で販売されている。

    当時の競合他車として、日産「マーチ」、ホンダ「ロゴ」、マツダ「デミオ」などがあった。
    しかしそれらは、経済的な小型車という価値を中心としており、それはヴィッツの前のスターレットも同様の価値観であった。

    それらに対しヴィッツは、やや前傾した速度感のある造形の外観で、欧州の小型車と競合できる魅力的な見栄えを備えていた。
    室内は見かけ以上に空間がうまく確保され、快適性が保たれている。

    衝突安全性能も高く、上級車種からの乗り換えも生じさせるなど、世界的な人気車となった。
    実際、日本カー・オブ・ザ・イヤーのみならず、欧州のカー・オブ・ザ・イヤーも受賞。2000年に車種追加されたRSは、操縦安定性の高さや俊敏な運転感覚で評価を得た。

    ヴィッツの刺激を受け、ホンダは、欧州市場を丹念に視察したうえで独創的価値を求めたフィットを2001年に発売した。
    ロゴの後継車として登場したフィットは、ヴィッツと違い使い勝手を徹底的に見直し、外観も速度感より実用性の高さを見せる造形とした。

    日産マーチも、2002年の3代目で外観の造形を大きく変え、車体色を10色以上そろえて見栄えを大きく進歩させた。
    ヴィッツの誕生は、小型車といえども廉価で実用に足るだけでない付加価値が求められることを意識させ、ホンダや日産を本気にさせるほどの衝撃だったのである。

    ヴィッツの2~3代目も、そうした欧州受けする造形や走行性能を中心にモデルチェンジがなされ、壮快な運転感覚の小型車という価値は変わっていない。
    そのうえで、欧州市場においては、初代からディーゼルターボエンジンを用意し、あるいは中近東向けには大型ラジエターを装備するなど、トヨタらしいきめの細かい市場対応も行っている。
    2011年に日本向けにHVのアクアが新発売されると、翌2012年には欧州のヤリスにHVを車種追加している。

    当時のアクアの開発責任者は、「欧州では、それほどヴィッツへの認識が高く、ヴィッツにもハイブリッドシステムを適用できるよう開発した」と語っている。
    それら商品性を高める努力の成果として、2017年時点におけるヴィッツの世界販売台数は、米国で好評のカムリや、HVの象徴であるプリウスをしのぐ累計52万台を達成している。

    ■ 動力源が選べ、降雪地域で重宝も

    トヨタは、2017年に世界ラリー選手権(WRC)へ18年ぶりに復帰した。
    その車種に選んだのがヤリス(ヴィッツ)である。

    かつてのトヨタのラリー車は、セリカやカローラであり、ヤリスへの大きい期待をうかがわせた。
    2019年シーズンの競合は、フォード、シトロエン、ヒュンダイである。

    開催地は、欧州各国はもちろん、北欧、中南米、中近東、豪州におよぶ。
    グローバルカーとしてヤリスがいかに重要な車種であるか、競技の世界からも垣間見ることができる。

    写真:2010年に発売された3代目「ヴィッツ」。発売から8年超が経っても、根強い人気を誇る
    no title


    ※ソースに続きます
    http://news.livedoor.com/article/detail/15975461/


    【【トヨタ】「ヴィッツ」 発売8年超でも売れるワケ】の続きを読む

    スイフト

    1: 2019/02/04(月) 23:31:37.146 ID:UTaPezYl0

    スイフト(スズキ) 840kg~880kg
    ヴィッツ(トヨタ) 970~1110kg
    デミオ(マツダ) 970~1070kg
    ノート(日産) 1090~1170kg
    フィット(ホンダ) 990~1170kg

    ソリオ 1.2l(スズキ) 950~980kg
    トール 1.0l(ダイハツ) 1080~1355kg
    スペイド&ポルテ 1.2l(トヨタ) 1090~
    1200kg

    スイフトスポーツ(3ナンバーサイズ) 1.4lターボ(スズキ)970kg
    スイフトRS 1.0l&1.2l(スズキ)870~910kg
    ノートNISNO 1.6l(日産)1110kg
    ヴィッツGRスポーツ 1.5l(トヨタ車)1030~1110kg

    アルト(スズキ) 610~670kg
    ミライース(ダイハツ) 670kg

    アルトワークス(スズキ)720kg
    キャストスポーツ(ダイハツ)850~900kg

    スペーシア(スズキ) 870~900kg
    タント(ダイハツ) 940~1080kg
    N BOX(ホンダ) 890~960kg
    ekスペース(三菱) 920~1000kg


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    日産ゴーン

    1: 2019/02/05(火) 18:19:27.99 ID:+qjOJTZS0 BE:723460949-PLT(13000)


    日産、ゴーン被告の報酬支払い凍結

     日産自動車が、前会長のカルロス・ゴーン被告の報酬に関し、有価証券報告書に記載していなかった報酬の支払いを凍結する方針であることが5日、分かった。
    https://this.kiji.is/465445072884171873?c=39550187727945729


    【【悲報】日産、ゴーンの報酬支払い拒否へ】の続きを読む

    nisan

    1: 2019/02/05(火) 16:47:53.45 ID:2X345q8/0 BE:618588461-PLT(35669)


    https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20190205-00411325-fnn-bus_all

    日産自動車は5日午後、臨時の取締役会を開いて、カルロス・ゴーン被告の取締役解任などをはかる、臨時株主総会の日程などを決める方針。

    取締役会では、ゴーン被告を取締役から外し、ルノーのスナール新会長を新任候補に迎えるための臨時株主総会を、4月中旬に開くことを決める方針。

    日産の西川社長は、ルノーのスナール会長や、フランスのルメール経済財務相らと相次いで直接会談し、新体制への環境づくりを進めている。

    一方、関係者によると、日産は、自らの報酬を実際より少なく有価証券報告書に記載したとして起訴されているゴーン被告の報酬に関して、その差額にあたる、およそ91億円を、ゴーン被告の報酬と確定し、来週発表する決算に計上する方針を固めたという。

    西川社長は、「仕組み上、いろいろやらなければいけないので、今準備しています」と話した。

    この件に関し、ゴーン被告は「報酬は確定していなかった」と主張している。


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