2019年10月

    峠道でめっちゃ煽り運転

    1: 2019/10/25(金) 22:25:34.403 ID:j94imjZb0

    リアにつけてたドラレコの映像をYouTubeには上げる
    ツイッターはやってないからアカウント作って載せてもあまり意味ないかな


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    1: 2019/10/30(水) 16:16:16.12 ID:CAP_USER

    2年に1度の自動車見本市「東京モーターショー」が24日、東京ビッグサイトなどで開幕した。これについて韓国・MBCは28日、「今年は日本車ばかりが展示され観覧客も急減しており『内需向けモーターショー』だとの声も上がっている」と報じた。

    記事は「今年もさまざまな未来自動車が披露された」とし、レクサス、ホンダ、トヨタの未来コンセプトカーや、トヨタが2020年の東京五輪で導入する箱型の自動運転車「e-Palette」などを紹介している。

    しかし「新車を発表したのは日本のメーカーだけで、欧州からの参加はベンツとルノーの2社のみ。韓国と米国のメーカーは参加していない」と指摘し、「かつては世界5大モーターショーに挙げられ、200万人以上の観客を動員した東京モーターショーだが、2015年は81万人、17年は77万人と急減を続けている」と説明。「モーターショーよりもSNSへとプロモーションの方法が変わった影響もある」としながらも、「東京モーターショーは国内用ショーへと転落した」と厳しく評価している。

    この記事に、韓国のネットユーザーからは「どうせ日本人は韓国車を買わないんだから、モーターショーなど参加しても意味がないよ」「日本の自動車市場は内需がほぼ9割だと聞く。ベンツもBMWも、市場に魅力を感じてないんだろう」「日本には本当に韓国車がない。日本は排他的だから在日韓国人も韓国車に乗れない」「韓国は10年以内に日本を追い抜く。日本は井の中の蛙だ。もっとオープンな姿勢にならないと衰退しかない」「韓国を軽視する日本人は韓国製品を絶対に買わない。なのに韓国人がなぜ日本製品を買わなければいけない?」などのコメントが寄せられている。

    また「いくら日本が憎くても正しい報道をしないと。東京モーターショーが縮小したのは、上海、北京モーターショーがあったからだ。中国という巨大市場にみんな集まったのだから、日本に行くわけがない」「去年のソウルモーターショーはもっとひどくなかった?」との指摘も見られた。

    Record china
    2019年10月30日(水) 11時30分
    https://www.recordchina.co.jp/b755793-s0-c30-d0144.html


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    1: 2019/10/30(水) 19:44:51.19 ID:f5Szz0KQ0● BE:844481327-PLT(13345)

    トヨタ自動車は30日、今年1~9月のグループ世界販売台数(ダイハツ工業と日野自動車を含む)が前年同期比2・2%増の805万6884台だったと発表した。
    独フォルクスワーゲン(VW)グループの800万5300台を超え、世界トップとなった。1~9月期での800万台超えは初めてという。

    VWが18日に発表した1~9月の世界販売は最大の市場である中国で2・8%減となったほか北米でも減らし、全体では前年同期比1・5%減だった。

    これに対し、トヨタグループは海外販売を前年からほぼ横ばいで維持しつつ、日本国内を7・1%増の184万3513台とした。

    今年度上期(4~9月)では前年度同期比3・1%増の545万4430台となり、上期として4年度連続で過去最高を更新した。
    トヨタ単体(レクサスを含む)としては3・2%増で、日本では新型スポーツ用多目的車(SUV)「RAV4」の好調や消費税率アップ前の多少の駆け込み需要が寄与して10・8%増、中国ではレクサスや新型車の好調で8・9%増だったことが奏功した。

    このほかの日本自動車メーカーも30日、今年度上期の世界販売実績を公表。ホンダは、中国で新型車やハイブリッド車(HV)の好調から2割近く台数を増やしたことで、2・0%増の264万台となった。

    日産自動車は、新型車の投入が進んでないことや新車への生産切り替え時期であることも重なって全地域で販売を減らし、7・0%減の253万461台に。
    日産と企業連合を組む三菱自動車は、主力市場のインドネシアで販売を減らしたが日本では9・3%増と好調で、全体としては0・4%減の微減(59万1889台)にとどめた。

    スズキは17・2%減の740万7895台で、6年度ぶりに前年度同期を割り込んだ。
    主力のインド市場が自動車ローン審査の厳格化が続くなどして26・5%減と8年度ぶりに前年度同期の実績を割りこんだことと、国内での完成検査不正問題を受けた生産ペース減の影響が重なった。パキスタンの通貨安も影響した。

    マツダも8年度ぶりの減となる73万550台(8・2%減)。米中市場の減速に加え、米国では消費動向の変化でセダンの売れ行きが低調なことに加え、中国では新車への切り替えが遅れていることが影響したという。

    SUBARU(スバル)は、主力の米国販売の好調が続いたことで、上期、下期を通じ半期として過去最高の台数となる54万5375台を記録。前年度同期比では0・6%増で、8期連続プラスとなった。
    ただ、9月の米国販売台数は前年度同月比9・4%減の5万1659台で、94カ月ぶりに前年度同期を割り込んだ。
    「新車切り替え期で在庫が販売店に行き届かなかったことなどが主因で、販売自体は好調」としている。

    https://www.sankei.com/economy/news/191030/ecn1910300030-n1.html
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